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ハイスピードカメラの価格帯

このページでは、ハイスピードカメラの価格についてまとめています。価格帯によってカメラの解像度や対応可能なフレームレートは異なってきますので、あわせて参考にしてみてください。

個人向け

個人向けのハイスピードカメラとしては、基本的にフレームレート120fpsまでの機種が主流になっています。

近年では、家庭向け「ミラーレス一眼カメラ」でも動画の撮影機能は大幅に向上していますから、例えば、APS-Cのセンサーサーズであれば、10万円代後半から20万円代までの価格帯のカメラでも、充分高速撮影を楽しむことができるでしょう。

センサーサイズが35mmすなわちフルサイズになると、価格帯も上がってきます。20万円代後半から40万円代がおおよその相場となりそうです。(※1)価格の違いは、対応可能なフレームレートのスピードはもちろん、撮影できる解像度にも関わってきます。4K/120fps撮影は、ひとつの基準になるでしょう。

業務向け

生産現場で導入されているハイスピードカメラは、事業向け製品を販売するサイト「モノタロウ」では、およそ7万円代から販売されています。参考までに、工業用カメラの統一規格である「Cマウント」レンズを取り付けることができる「アズワン」社のハイスピードカメラは、およそ40万円で販売されています。(※2)価格帯としては、おそらく数十万円代で推移しているようです。

一方、研究開発の分野におけるハイスピードカメラは、価格帯を一概に示すことが難しそうです。参考までに、ハイスピードカメラの代表的なメーカーである「フォトロン」社が販売しているハイスピードカメラ、「FASTCAM Nova S16」(100万画素/16,000fps)は、販売価格11,000,000円(税込)と非常に高額になっています。(※3)大手メーカーや公的な研究機関でなければ導入することが難しい価格帯であることは、間違いないでしょう。

最後に、映像制作におけるハイスピードカメラの価格帯を見てみましょう。例えば、アメリカの「Freefly」社が販売する映像制作向けのハイスピードカメラ「Wave」は、9,995ドル(1TBSSDモデル)で販売されています。(※4)ドローン空撮とも組み合わせるカメラであることを考えれば、映像制作におけるハイスピードカメラの導入ハードルは大幅に下がってきていると言えるでしょう。

一方、ブロードキャスティングなど、メディア向け映像制作におけるハイスピードカメラでは、使用される機種が異なるため、価格帯もまた異なってくることが予想されます。

さまざまなハイスピード
カメラを
扱っている会社一覧

知っておきたいハイスピードカメラの基礎知識

BtoB向けのハイスピードカメラは個人向けのよりもコストは高め。そのため、選定はどうしても慎重にならざるを得ないでしょう。製品のスペックや性能を比べることも大事ですが、それよりも前に検討する上で知っておきたい基礎知識をまとめています。ハイスピードカメラの価格帯以外の情報も知りたい方は参考にしてみてください。

THREE SELECTION
       
活用事例から見る!
シーン別ハイスピードカメラ3選
ハイスピードカメラを選ぶ上では、必要とするスペックや機能を把握することも大切ですが、導入後のイメージを明確にするために活用事例を参考にすることがおすすめです。ここでは、ハイスピードカメラの活用事例の多い3社とおすすめ製品を紹介します。(2021年10月1日時点)

製造現場で活用するなら

シナノケンシ
シナノケンシ公式HPキャプチャ
引用元:シナノケンシ公式HP
https://plextor.jp/plexlogger/

活用事例数

製造現場:40件
研究開発:8件
特殊状況:0件

おすすめの理由

製造現場で求められる
スペックを満たし(100,000fps)
撮影・記録・解析機能が1台で叶う

研究開発での用途が多いなら

フォトロン
フォトロン公式HPキャプチャ
引用元:フォトロン公式HP
https://www.photron.co.jp/

活用事例数

製造現場:8件
研究開発:29件
特殊状況:0件

おすすめの理由

研究用に適した
撮影速度100万fps以上の
製品が多い (3製品)

特殊な状況での撮影が必要なら

ノビテック
ノビテック公式HPキャプチャ
引用元:ノビテック公式HP
https://www.nobby-tech.co.jp/

活用事例数

製造現場:12件
研究開発:28件
特殊状況:7件

おすすめの理由

防衛や宇宙関連など、
高度な技術を要する撮影にも
対応できる

※Googleで「ハイスピードカメラ」と検索して出てきた上位の28社の中から、公式HPに掲載されていた活用事例数が多い3社をピックアップしています。(2021年10月1日時点)
※活用事例の「特殊状況」とは、爆発や衝撃波などの事例を表しています。